情報モラル啓発セミナー 新潟は盛況のうちに終了いたしました。 皆さま、ありがとうございました。
当日の山崎氏の資料と沢田氏の資料をアップしましたので、是非、ご覧下さい。

新潟セミナーのお申し込みは終了いたしました。
中小企業庁、関東経済産業局、 財団法人ハイパーネットワーク社会研究所
新潟県、 新潟県教育委員会、 新潟市、 (財)にいがた産業創造機構、 (財)新潟インダストリアルプロモーションセンター、 (社)新潟県商工会議所連合会、 新潟商工会議所、 新潟県商工会連合会、 新潟県中小企業団体中央会、 新潟県中小企業家同友会、 新潟県IT産業ネットワーク21、 新潟市ソフトウェア産業協議会、 (独)情報処理推進機構、 (公社)日本青年会議所、 (特非)日本ネットワークセキュリティ協会、 (財)日本情報処理開発協会、 (特非)ITコーディネータ協会 (以上、予定)
| 主催者挨拶 13:00~ | |
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| ビデオプレゼンテーション 13:10~13:50 |
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| 講演1 13:50~14:50 |
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| 講演2 15:05~16:05 | |
| パネル討論 16:10~17:00 |
大手監査法人にてシステム監査に永年従事した後、情報セキュリティや個人情報保護を専門とするコンサルタントに転身。システム監査人やセキュリティコンサルタントとして数多くの企業や自治体の現場を経験。情報セキュリティに関する政府関連委員会委員を歴任するとともに、近年は、情報セキュリティ技術者の育成やセキュリティマネジメントに関するセミナー講師を数多く務めている。ネットワンシステムズ株式会社フェロー、工学院大学技術者能力開発センター客員講師、IT-ADRセンター専門ADR委員、システム監査技術者、医療情報技師。
通商産業省(現・経済産業省)で電子商取引の消費者政策を担当。独立行政法人経済産業研究所広報ディレクターを最後に同省を退職し、次世代電子商取引推進協議会(ECOM)主席研究員を経て、有限責任中間法人ECネットワーク(現・一般社団法人ECネットワーク)を設立。Eコマース関連の消費者トラブル相談をオンラインで受けつつ、ネットショップのコンプライアンスと顧客対応をテーマに、講演やセミナー開催などの活動を行っている。
現総務省・現経済産業省の認可を得て1993年に設立、大分県に本部を、東京に事務所を置く。よりよい情報社会をめざし、地域における情報基盤の構築や利活用についての調査研究、普及啓発、国際交流活動を推進。近年、情報化の進展につれて社会的に負の部分も増大したため、すべての人が安心してネットを利用できる社会の構築のための研究・実践活動に注力。平成15年より中小企業庁委託事業「情報モラル」普及啓発事業に取組み、「インターネット安全教室」の活動も含め、平成18年経済産業省商務情報政策局長賞(情報セキュリティ促進部門)を受賞。また、情報セキュリティに関する海外調査や別府湾会議などの国際交流活動も積極的に推進している。
コンピュータネットワークおよび情報社会のあり方に関する研究調査を専門とする。 80年代半ばよりパソコン通信の普及・研究に、90年代にはインターネットの普及、政策研究に従事。最近はガバナンスやセキュリティ問題に取り組む。総務省、経済産業省などの研究会委員を歴任。著作書に『進化するネットワーク』『インターネットガバナンス』など、多数。
2000年日本テレコムからハイパーネットワーク社会研究所へ主任研究員として出向派遣。 PFIによる大分データセンター設立プロジェクト、民学官による地域IX(大分)構築プロジェクトに関与。 2004年に情報社会研究所を設立。その後2006年からは、調査研究活動とともに事務局長として 研究所全体のマネージメントにも従事、現在にいたる。おもな活動テーマとしては、地域情報化、 無線ネットワーク、電子自治体、情報セキュリティなど。
教育におけるコンピューターおよびネットワークの活用を専門に研究。 地域の青少年、高齢者など「情報弱者」にかかわる問題に関心をもち、 インターネット安全教室の講師を務め、最近では教育現場および企業経営に かかわる「情報モラル」の全国的な普及啓発活動に従事。
〒870-0037 大分県大分市東春日町51-6 大分第2ソフィアプラザビル4F
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財団法人ハイパーネットワーク社会研究所 担当:渡辺、川上